PPI服用中にピロリ菌の検査を行えないのは何故？～静菌作用と偽陰性

回答：「偽陰性」という、正しくない検査結果が出るから

　「プロトンポンプ阻害薬（PPI）」を服用していると、薬の影響で、本当はピロリ菌が居るのに、「ピロリ菌は居ません」という検査結果が出てしまう恐れがあります。

　このように、正しくない検査結果として「陰性」が出てしまう現象を、「偽陰性」と言います。

実際の休薬期間は？

　この「偽陰性」を防ぐために、保険適用上はPPIを中止してから最低でも2週間以上あけて検査をする必要があります。
　また、除菌治療の終了後は3ヶ月以上あけて検査するのが望ましいとする見解もあります。

　医師はこれらの見解を元に、個別に適切な休薬期間（2週～3ヶ月程度）を設けて治療を行います。

回答の根拠①：PPIの静菌作用による偽陰性

　PPIを服用中は、「尿素呼気試験」や「迅速ウレアーゼ試験」による判定結果が30～40%で「偽陰性」になる可能性が示唆されています1,2)。

　1) タケプロン錠　インタビューフォーム
　2) 日本消化器学会 「ヘリコバクター・ピロリ感染胃炎」に対する除菌治療に関するQ&A

※現在使われているPPI
『タケプロン（一般名：ランソプラゾール）』
『オメプラール（一般名：オメプラゾール）』
『パリエット（一般名：ラベプラゾール）』
『ネキシウム（一般名：エソメプラゾール）』

　これはPPIが持つ、ピロリ菌の活動を抑える効果（静菌作用）によって、「本当は菌が存在するのに、あたかも菌が居ないかのような検査結果が出る」ために起こります。

　しかし、この静菌作用はあくまで「活動を抑えるだけ」であって、殺菌・除去する効果ではありません。

　そのため、ピロリ菌を除菌するには抗生物質などを使った三剤併用療法を行う必要があります（ピロリ菌を除菌した方が良い理由）。
　こうした理由から、ピロリ菌の検査を行う場合には、現在では最低でも2週間はPPIを中止してから検査を行うよう定められています3)。

　3) 日本消化器病学会 「消化性潰瘍診療ガイドライン (2016)」

回答の根拠②：なぜ休薬期間が2週から3ヶ月と、バラバラなのか

　PPI以外にも、除菌に使用する抗生物質なども「偽陰性」を示す可能性が指摘されています4)。

　4) 日本医事新報 No.4691,(2014)

　そのため除菌治療を行った後は、PPIを単独で使っていた場合よりもより長い間隔、3ヶ月以上あけて検査をすることが望ましいとする報告もあります5)。

　5) 日本消化器病学会 疾患Q&A「除菌判定のためには、PPIを4週以上休薬しなければならないのですか？」

　保険適用上は2週間の間隔で検査が可能ですが、除菌後はより確実な結果を得るために2～3ヶ月あけて検査を実施する、という医療機関もあります。

薬剤師としてのアドバイス：除菌の薬、除菌後の薬、検査前の薬

　ピロリ除菌に臨む際、除菌の薬、除菌後の薬、検査前の薬、という3つの薬をまとめて処方されるケースもあります。
　それぞれ、PPIや抗生物質、H2ブロッカーなど、色々な薬が処方されることになりますが、どれをどういった順序で服用すれば良いのか、混乱してしまう人が少なくありません。

　保険を使ってピロリ除菌をできるのは、現在2回までです。飲み方を間違って除菌に失敗してしまうことは、経済的にも負担が大きくなるリスクがあります。

　正しい薬の飲み方を、医師・薬剤師にしっかりと確認してから除菌に挑むことをお勧めします。途中、何を飲めば良いかわからなくなった場合は、病院や薬局に問い合わせ、きちんと確認するようにしてください。

+αの情報①：『タケキャブ』でも2週間の休薬が必要と明記

　『タケキャブ（一般名：ボノプラザン）』は、「抗H.pylori活性」や「H.pyloriウレアーゼ阻害活性」がないことが示されています6)。
　しかし、ピロリ菌の活動を抑える静菌作用により「偽陰性」を示す可能性があり、従来のPPIと同様、『タケキャブ』でも判定前には少なくとも2週間の休薬期間を設けるよう、ガイドラインにも明記されました7)。

　6) タケキャブ錠　インタビューフォーム
　7) 日本ヘリコバクター学会 「H.pylori感染の診断と治療のガイドライン(2016)」

+αの情報②：抗体検査は休薬期間が不要

　理論上、H.pylori抗体検査では、PPI服用中でも偽陰性を起こす恐れがありません。そのため、PPIを休薬せずに抗体検査を行うことは可能であるとする見解が発表されています8)。

　8) 中国四国厚生局 平成26年度診療報酬改定について「疑義解釈資料の送付について（その13）」

　このことから、2016年に改訂されたガイドライン上でも「抗体測定法は、PPIなどの影響を受けない」と明記されました7)。

～注意事項～

◆用法用量はかかりつけの主治医・薬剤師の指示を必ずお守りください。
◆ここに記載されていることは「原則」であり、治療には各々の環境や状況により「例外」が存在します。